【ほんとに?時給で5万円?世界の歯科医師事情】検証してみました。

歯科医師。
言わずもがな、主に歯や口腔内を治療する医師ですね。

日本人歯科医師

日本の歯科医師の事情

最近は、歯科医師の数が日本全国で10万人を突破。
日本全国の歯科医院の数は68,592にも上り、
今や、医師だからと言って稼げる時代ではなくなってきました。

もしかしたら日々、集客に頭を悩ませてる歯科医師さんも多いのではないのでしょうか?

今回は、世界の歯科医師事情を検証。
日本の歯科医師と比較して、様子を見てみたいと思います。

日本の歯科医師のお財布事情

歯科医師の日給は?

まず、日本での歯科医師の日給は3万前後です。
しかし、アメリカでは時給で5万円前後のことも。
これを日給に直すと、8時間労働 × 時給5万円 = 日給40万円 に上る計算です。

もちろん腕や立地、集客方法によっても変わりますが、
桁が全然違いますね。

平均年収で見ても、日本が592万円であるのに対し、アメリカでは1,970万円となっています。

歯科医師の数

アメリカでは歯科医師の数は常に不足しています。
傾向として、農村部では特にその傾向が顕著にみられます。
理由として、アメリカで歯科医師になる為の難易度が挙げられます。

アメリカで歯科医師になる方法

アメリカで歯科医師になる方法

アメリカの歯科大学に入る→試験を受ける(NBDE)

この方法のみです。※州によっては例外あり
さらに、アメリカの歯科医師試験は難易度が高く、ひっかけ問題も多く存在します。
多くの知識と努力を必要とすることでしょう。

歯科医は社会的ステータスにもなる

アメリカの大手情報サイトU.S News & World Reportによると、
歯科医の人気は内科医に次いで、堂々の2位。
バックには魅力的な年収と、待遇の良さがあるようです。

さらにU.S. News The 100 Best Jobsによると
矯正歯科医が1位、歯科医が2位と1位、2位どちらも歯科業界で占められています。

The 100 Best Jobs of 2018
These are the best jobs in America.

歯科医の待遇

日本の歯科医さんだと、平日+土曜午前診療のような働き方が多いと思います。
しかし、アメリカの歯科医師さんは違います。
もちろん、時間に対する収入の高さからですが、週に2~3日しか仕事をしない人も多いといいます。

予約システムに関しては日本とほぼ同じで、
予約制のところが多いようです。

なので、若い歯科医師さんでもかなり贅沢な生活を送れているのが実情のようです。

ここまで、比較をしましたがかなりアメリカの歯科医師さんの方が有利なようです。

歯科医師戦略

日本の歯科医師の今後の戦略

では、どのように日本で歯科医師としてビジネスを展開していくのがよいのでしょうか?

もちろん日本の歯科医師さんでも中には年収が1億円を超える方もいらっしゃいます。

年収が高い歯医者さんほど、広告やイメージ戦略にお金をかけていることが多いと思います。

中には1日で100万というようなセミナーに行かれたり、広告に1000万以上もかけている方もいます。

もちろんクオリティー(腕前)は絶対条件ですが、

必要な時に必要な投資をする方が、稼がれているイメージですね。

歯科医師の集客戦術と戦略

実際にどうすればいいの?

まずは、ご自身のWebサイト、SNS、広告、看板等を再度見直すことをおすすめします。

1日じっくり考えて思い浮かばないときはプロに相談するのがいいでしょう。

ちなみに、Webサイトに関しては、医療広告ガイドラインというものが厚生労働省から出され、

その内容は、過剰な広告を禁止するにとどまらず、罰則規定や最悪の場合免許取り消しの可能性も出てきました。

まとめ

法律に違反した場合の罰則規定があり、6ヶ月以下の懲役または30万円以下の罰金、もしくは20万円以下の罰金が設けられています。最悪の場合は免許の取り消しもあり得る。

医療広告ガイドラインについては詳しく記事を書いてあるので、そちらをご覧ください。

【免許取り消しも...】医療広告ガイドライン改正について確認しておかなければならないこと。
医療広告ガイドラインとは? 医業若しくは歯科医業又は病院若しくは診療所に関して広告し得る事項等及び広告適正化のための指導等に関する指針 厚生労働省の公式ページに詳細が載っています。読解可能な方はこちらでも良いかと思います...

まとめると、

  • アメリカと日本の医師の年収はかなり違う
  • その中でも、日本で成功を収めてる歯科医師もいる
  • 成功を収めるには周りに存在を知らしめなければいけない
  • WebサイトやSNSを活用した方法がおすすめ

以上となります。

医療広告ガイドラインの取締りの対象にならないためにまずは、ホームページ制作会社や、弁護士に相談することをおすすめします。
弊所でもご相談を承っております。ぜひお問合せください。