AWSの活用でビジネスが変わる【中小企業のDX推進戦略】

AWSの活用でビジネスが変わる【中小企業のDX推進戦略】

目次

  1. 世界No.1シェアのクラウドサービス「AWS」
  2. AWS導入のメリット
  3. コスト削減
  4. セキュリティ対策
  5. スケーラビリティ
  6. データ管理とストレージ
  7. システム開発と運用
  8. AWS導入のデメリット
  9. AWSに特化した知識が必要
  10. 一部のサービスが英語のみの対応
  11. まとめ
WEB担当者
WEB担当者
世界最大のECサイト「Amazon」って、それ以上に大きなビジネスがあるんですよね?
コンサル先生
コンサル先生
ええ、ECサイトから始まった「Amazon」ですが、クラウドサービスプロバイダーとして「AWS」も世界最大のシェアを誇っているんですよ

近年、DX(デジタルトランスフォーメーション)推進は大企業だけでなく中小企業の間でも経営課題として注目されています。

DXとは、「デジタル技術とデータを活用し、既存のモノやコトを変革させ、新たな価値創出で人々の生活をより良くすること」を指しますが、効率よくビジネスを変革させるためには、クラウドサービスの活用は欠かせません。

そして、現在(2024年2月現在)クラウドサービス業界でトップシェアを誇っているのが、米Amazon社の「AWS」です。

そこでこの記事では、DXの一環としてAWSをビジネスに導入する際のメリットとデメリットをご紹介しますので、貴社のDX推進施策の一環として、AWS導入を決める判断材料の一助としてください。

世界No.1シェアのクラウドサービス「AWS」

世界No.1シェアのクラウドサービス「AWS」

「Amazon Web Services(AWS)」は、Amazon社が提供するクラウドコンピューティングサービス(クラウドサービス)です。

2006年にサービスが開始され、現在では世界シェアNo.1のクラウドサービスプロバイダーとして知られています(2022年第2四半期時点において世界シェア31%で第1位)。

現在、AWSはサーバーやクラウドストレージといった知名度の高いサービスから、量子コンピューティングやブロックチェーン、そして機械学習やAI分野など、デジタル領域における最先端のサービスを200以上も提供しています。

これにより、企業は自社のビジネスに最適な組み合わせを選択できるようになっているため、AWSはあらゆる業界・業種のあらゆるニーズに対応できる体制を整えているのです。

AWSの主な特徴をまとめると次のようになります。

  • 豊富なサービスラインナップ:コンピューティング、ストレージ、データベース、アナリティクス、機械学習、IoTなど幅広い分野のサービスの提供
  • グローバルなインフラ:世界中にデータセンターを展開しており、高い可用性と低遅延を実現
  • コスト効率:従量課金制を採用しており、利用したリソースのみを支払うことができるため、企業はコストを抑えながらサービスを利用できる。
  • イノベーションし続ける:運営元のAmazon社の特徴でもある「イノベーションし続ける事業戦略」がそのまま根付いており、常にクライアントの目線に立って短いスパンで新たなサービスのリリースや改善を実施

中小企業がDX推進を考える際には、AWSのようなクラウドサービスを活用することで、効率的かつ柔軟なビジネス展開が可能となります。

ただし、導入にあたってはいくつかの注意点もありますので、次章ではAWSを導入するメリット、さらにはデメリットについて解説いたします。

参考:【Amazon社のAWS】世界シェアNo.1 3つの理由とクラウドがもたらす未来/DXportal®

AWS導入のメリット

AWS導入のメリット

まずは、AWSを導入するメリットから解説します。

コスト削減

AWSでは、利用した分だけ課金される従量課金制が採用されており、必要な時に必要なリソースだけを利用できる料金体系を取っています。

これにより、無駄なコストが削減され、設備投資の額を減らすことができます。

また、AWSは自社にサーバーを置いて処理を行うオンプレミス型サービスと違って、インフラストラクチャの管理が容易になるため、それに伴う人的・費用的な運用コストも削減できます。

セキュリティ対策

AWSが世界シェアNo.1の座に長年輝き続けているのは、そのセキュリティ対策の高さも理由の一つに挙げられます。

AWSのセキュリティ対策の環境は、大手クラウドサービスの中でも高い水準を維持しているため、企業は安心してデータをクラウド上に保存できます。

柔軟かつセキュアなクラウドコンピューティングを実現することにより、AWSはデータ保護からコンプライアンス遵守まで幅広いリスクを管理し、それらのセキュリティ対策も自動化されていますので、企業側の手間は大幅に軽減されるのです。

さらに、定期的なセキュリティアップデートが行われ、最新の脅威に対応できる体制が整っているため、企業側はセキュリティ対策に割くリソースも大幅に削減できます。

スケーラビリティ

AWSを活用すれば、システムの拡張も容易に行えます。

需要の増減に合わせて、システムをすぐに調整できるため、事業の拡大や縮小に柔軟に対応できることは、ビジネスにAWSを活用する大きなメリットです。

200以上ものサービスが存在するAWSだからこそ、あらゆる需要に合わせたカスタマイズにも対応可能で、新規プロジェクトの立ち上げや急なアクセス増加にも迅速に対応できるようになります。

データ管理とストレージ

AWSのデータストレージサービス(Amazon S3など)を活用することで、効率的なデータ管理が可能になります。

必要に応じてストレージ容量の拡張ができますので、ビジネスの発展に合わせたストレージ容量、あるいはCPUやメモリの容量確保が容易に行なえます。

さらに、AWSのストレージでは管理者の許可制限のもと、複数の利用者に対してファイルデータへのアクセス権を提供することができますので、安全にファイル共有が行なえます。

これによって、圧倒的な業務効率化に貢献します。

システム開発と運用

AWSでは、開発から運用まで一貫してサポートされるため、システム開発の効率化が図れます。

例えば、仮想マシンや機械学習機能を取り込むことで、システム開発に必要な環境を素早く用意し、開発プロジェクトに迅速性をもたらします。

あるいは、アプリケーションのトラフィックに応じて自動的にリソースをスケーリングできるなど、運用面でも大幅な効率化施策を取ることができるのです。

AWS導入のデメリット

AWS導入のデメリット

続いて、AWSを導入する際のデメリットについても解説いたします。

正直なところ、AWSにはさほど多くのデメリットがあるわけではありませんが、特にITリテラシーに富んだ人材が社内で確保できない企業は、十分な注意が必要です。

AWSに特化した知識が必要

AWSを効果的に活用するためには、AWSに関する専門知識が必要です。

しかもそれは、「クラウドサービス」や「IT」に関する知識だけでなく、AWSを有効に活用するためのAWSに特化した専門知識です。

多くの企業がAWS導入に二の足を踏んだり、導入自体を諦めてしまう要因の多くが、この点にあります。

ただし、AWSは豊富なドキュメントやチュートリアルが提供されており、独学でも学ぶことができますし、AWSパートナー企業やコンサルタントからの支援を受けることによって、自社に足りない知識やスキルの不足を補うことは可能です。

一部のサービスが英語のみの対応

AWSの一部のサービスやドキュメントは、英語にしか対応していない場合があります。

近年、Googleブラウザに標準装備された翻訳機能も改善され、通常のWEBページに書かれた内容を理解する程度であれば、不足のない性能になってきました。

しかし、AWSを利用するときのように専門用語が多用されていたり、そもそも日本語に翻訳すると意味が通じなくなってしまったりというような状況では、Googleの日本語翻訳もほとんど役に立ちません。

これは、言語の壁がある場合には大きなデメリットとなってしまいます。そのため、AWSの利用の際にはある程度の語学力が必要になる場合もあります、

ただし、AWSの主要なサービスやドキュメントには日本語に対応しているため、英語が苦手な方でも基本的な操作は問題なく行えます。

まとめ

クラウドサービスを活用することは、現代ビジネスにおいて、どのようなサービスを展開していたとしても、その範囲の大小に関係なく既にマストな企業戦略です。

そんなクラウドサービスの中で、世界シェアNo.1を取り続けているAWSは、それだけ世界中の多くの企業に信頼され、活用されているという証でもあります。

AWSを活用することで、貴社のDX推進が大きく加速することは間違いありません。

効率的なデータ管理、システム開発・運用の効率化、セキュリティ対策、コスト削減、スケーラビリティなど、多くのメリットが期待できるAWSは、まさに現代ビジネスの必携ツールです。

しかし、ITに関する知識やスキルが豊富に揃っている企業でもなければ、AWSの導入は負担が大きいのもまた1つの現実です。

そのような場合は、専門のコンサルティング企業などに相談し、貴社にピッタリあった導入方法やシステムを組み上げ、ぜひとも貴社ビジネスのさらなる発展を目指してください。

筆者プロフィール

MU編集部

MU編集部

株式会社MU / 編集部
「お客様と共に前進するデジタルパートナー」をキーメッセージに掲げ日々、DX推進企業としてデジタルトランスフォーメーションを推進。
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