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企業がマーケティングを行う際、その手法は様々ありますが、近年はインターネット環境が高速かつ大量のデータをやり取りできるようになったことも手伝い、動画によるマーケティングが注目を集めています。
動画プラットフォームとしてファンが多いYouTubeの月間再生時間はすでに10億時間を超え、数々の動画配信サービスが順調に契約者数を伸ばしている状況を見ても、それは明らかです。
そこでこの記事では、企業が動画によるマーケティングを行うには、どのようなメリットとデメリットがあるのかを改めて確認します。
あわせて、動画マーケティングの種類もご紹介します。
動画マーケティングで成果を上げたいと考える企業様は、どうぞご参考にしてください。
企業マーケティングには動画が優れている
数あるマーケティング手法において、動画によるマーケティングには優れたメリットがいくつもあります。
また、当然のことながらわずかながらデメリットも存在するのも事実です。
その双方をしっかりと理解していなければ、正しく動画マーケティングを行うことはできません。
動画マーケティングのメリット
まずは、動画マーケティングのメリットについて確認します。
圧倒的に情報量が多い
動画は、テキスト（文字情報）と比べて圧倒的に多くの情報を伝えることができます。
調査会社「Forrester Research（米国）」の研究では、1分間の動画はテキストに換算すると180万語もの情報量に相当するとされており、これは一般のWEBサイト3,600ページ分にあたります。
目的ごとにプラットフォームを選べる
一昔前の動画マーケティングであれば高額な費用がかかるテレビCMが当たり前でしたが、現在は配信プラットフォームの選択肢も大幅に増えています。
YouTubeやTikTokをはじめとするSNSや自社のWEBサイト、交通広告やデジタルサイネージまで、ありとあらゆるプラットフォームが存在し、目的やターゲットによって最適なプラットフォームを選ぶことが可能です。
ブランディング効果が高い
動画では情報量の多さのおかげで、多彩な表現が可能となりますので、企業のブランドイメージを大きく高められます。
人々の関心が商品やサービスといった「モノ」から、そこに至るまでのストーリーや、それを手にした時の付加価値といった「コト」を重視するように変化している現代では、「人の感情に訴えるコンテンツ作り」が求められますが、動画はまさにそれに適したコンテンツです。
興味関心を誘発する
自社商品やサービスを販売したり、企業イメージを高めるためには、潜在顧客の興味関心や理解を促進する顧客教育が重要です。
動画はそうしたターゲットに向けて、既存顧客の生の声や、開発秘話など普段は表には出にくい情報を的確かつ大量に届けることができます。
そこからECサイトやリアル店舗への導線を適切に引くことができれば、直接的なコンバージョンを誘発するコンテンツとして大きな効果を発揮します。
顧客満足度を改善できる
商品やサービスを購入したユーザーへ向けたサポートの面でも、動画は大活躍します。
マニュアルやよくある質問を動画にまとめれば、よりわかりやすいアフターサポートとして顧客満足度の向上に一役買ってくれるため、継続利用・購入への繋がりも期待できるのです。
また、動画マーケティングはアナリティクス分析による効果検証が他のマーケティング手法と比べても比較的容易なため、CV（コンバージョン）率の改善などが行いやすく、より顧客の期待に寄り添った開発が行えることも大きなメリットです。
動画マーケティングのデメリット
数々のメリットがある動画マーケティングですが、その反面、デメリットも少なからず存在します。
ここでは、もっとも大きな2つのデメリットをご紹介します。
費用と時間のコストがかかる
これまでのテレビCMによる動画マーケティングと比べれば、現在の動画マーケティングは安価に実現できるようになりました。
とはいえ、それはテレビと比較してSNSなどの広告掲載費が安価であるというだけの話で、テレビCMレベルの動画を作成しようと考えれば、専門の制作会社に発注する制作費などが必要です。
YouTubeなどに代表されるように自分たちで撮影・編集を行えば、比較的低予算で動画を制作することもできますが、それには大量の時間が必要となります。
運営には知識とスキルが必要
簡単な撮影機材と編集ソフトを用いれば、社内で動画を作成することは可能ですが、それにはそれ相応の知識とスキルが求められます。
それだけでなく、動画自体がより多くの人の目に触れるように考えたり、そこから自社ビジネスへのCV率を高めたりするのであれば、アナリティクスを的確に分析し、最適な運用方法を定めていく必要があります。
そうした知識やスキルが社内の人材だけでまかなえない場合には、専門の制作会社、コンサルタント、マーケターなどへの依頼が必要となる場合もあるはずです。
動画マーケティングの種類
動画マーケティングと一口に言っても、その種類は無数と言ってよいほどあります。
ここでは、動画マーケティングを次の5種類に分類しました。
- 広告
- SNSマーケティング
- 自社コンテンツへの埋込み
- 動画コマース
- 分散型メディア
それぞれに属するプラットフォームに関して、さらに詳しく解説します。
広告
広告とは、無料のプラットフォームを利用するだけでなく、文字通り「広告費」を支払ってPR枠として動画を露出させる方法です。
広告費として経費は発生しますが、短期間で大量の潜在顧客にリーチできるため、運用を間違えなければ多くのCVが得られます。
動画広告の対象となるプラットフォームは、次のようなものがあります。
インストリーム広告
インストリーム広告とは、YouTubeなどの動画コンテンツが配信される際、動画の途中で表示される広告を指します。
YouTube以外には、Facebookでもインストリーム広告の配信は可能です。
また、インストリーム広告は動画中に差し込まれる場所によって、さらに次の3種類に分けられています。
- プレロール広告：動画の最初に流れる広告
- ミッドロール広告：動画の途中で流れる広告
- ポストロール広告：動画の最後に流れる広告
インバナー広告
WEBサイトなどで、サイドバナーなどの広告枠に出稿する広告をインバナー広告と呼びます。
通常は静的コンテンツが中心のWEBサイトの中に、動画コンテンツが表示されることで、より読者の視線を引き付ける効果を持っています。
インリード広告
バナー部分に表示されるインバナー広告に対して、記事の途中で表示される広告をインリード広告と呼びます。
コンテンツの途中に挟み込まれる広告のため、画面をスクロールした時にはじめて動画がスタートしますので、そこまでたどり着いた読者の視線を強く引き付けます。
交通広告
交通広告とは、列車、バス、タクシーなどの交通手段の車内に掲示する広告の総称です。
列車やバスなどの車内で繰り返し流れる動画広告もありますが、特に最近はタクシー広告が注目を集めています。
助手席の後ろに取り付けられたディスプレイで流れる動画広告は、否が応でも乗客の視線に入りますし、乗車中の時間つぶしに動画に集中してもらう効果もありますので、企業のブランディング目的などで利用すれば、高い効果が期待できます。
デジタルサイネージ
列車の駅や、街中のビル壁面、公共施設や店頭などに設置されたディスプレイで情報発信されるメディアを、総称してデジタルサイネージと呼びます。
近年は、3Dを利用したデジタルサイネージや、スマートフォンなどと連携した新しいマーケティング手法も開発されています。
SNSマーケティング
SNSを利用した動画マーケティングは、広告出稿以外にも様々な可能性があります。
基本的に無料で運用できるSNSアカウントを利用すれば、限られた予算の中で大きな成果を手にすることもできるのです。
ここでは、動画マーケティングに特に適した3つのSNSをご紹介します。
>>【2023年版】企業のマーケティングにSNSを利用するポイント（前編／後編）
YouTube
動画配信サイトとしては、もっともユーザー数が多く満足度も高いのがYouTubeです。
運営はアメリカのGoogle社が行っており、日本国内だけでも約6,900万の月間アクティブユーザー数、4,500以上のチャンネル数を誇っています（2022年末時点／以下同）。
利用者の年齢層はほぼ全世代にわたっており、年代を選ばないマーケティングを行うには最適なプラットフォームです。
ただし、それだけに目的を明確に設定したチャンネル運営をしなければ、どの層にも刺さらないチャンネルとなってしまいかねず、ライバルが多いことからも運営には綿密な戦略とデータ分析が求められます。
TikTok
10～20代を中心とした、若年層のユーザーが大半を占めているのがTikTokの特徴です。
中国のByteDance社が2016年に始めた比較的新しいSNSですが、国内月間アクティブユーザー数は約950万人と、現在もっとも勢いのあるSNSといえます。
ユーザーの年齢層にあわせて、若年層をターゲットとする企業であれば、十分に検討する価値のあるSNSです。
15～60秒の短尺動画が中心ですが、ダンスや音楽、ファンション系の動画などが豊富で、多くの有名インフルエンサーが誕生しているため、運用方法によっては強いファンを獲得することも期待できます。
アメリカのMeta社（元・Facebook社）が運営するInstagramは、もともとは画像を中心としたSNSとしてリリースされました。
現在では国内だけでも月間アクティブユーザー数3,300万を突破するまでとなっています。
最近のInstagramは、リールと呼ばれる短尺動画の需要が著しく、動画マーケティングの市場としてはもっとも注目を集めているといっても過言ではありません。
女性比率、若年層比率が比較的高めではありますが、近年は男性ユーザーや30～40代ユーザーの利用も拡大しており、今後の企業マーケティングプラットフォームとして大いに注目です。
自社コンテンツへの埋込み
自社のホームページやECサイトを含むWEBサイト内で、コンテンツの一部に動画を使用する手法です。
これには、SNS以外のメルマガなどといった自社コンテンツがすべて含まれます。
テキストだけでは伝えきれない詳細な情報を、動画によって伝達できるため、商品やサービスの販売、企業イメージの向上、さらにはユーザーサポートに至るまであらゆる可能性にあふれています。
ただし、この方法ではそもそもが自社コンテンツに訪れたユーザーへのリーチしか行えないため、サイト自体が顧客の目に止まるようにするには、SEOやSNSなどの手法と組み合わせた複合的な戦略が求められます。
動画コマース
動画コマース、あるいはビデオコマースとは、商品やサービスの紹介動画を視聴することによって、直接ECサイト上で成約ができるスタイルの通販システムを指しています。
テレビのテレホンショッピング番組（ライブコマース）のようなものと考えるとわかりやすいはずです。
従来のテキスト情報のみのECサイトと比較すると、同じ時間で大量の情報を提供することができるので、商品やサービスの魅力を存分にアピールすることが可能です。
特に、ファッション・アパレルや化粧品、あるいは食品販売などの業界では、動画による使用感やシズル感の魅力を訴求しやすいことから、大きな期待が寄せられています。
分散型メディア
なにか1つのプラットフォームに依存せず、複数のSNSやWEBサイト、オウンドメディアなどを併用して運用し、連動した成果を得ていく手法を分散型メディアと呼びます。
複数のメディアを掛け合わせることで拡散力が高く、特定のプラットフォームによる影響を受けにくいため、非常に優れた集客導線を引くことができますが、その一方で運営は複雑になり、莫大な人的コストが必要となってしまいます。
専門の部署を立ち上げて取り組むのであれば検討の価値はありますが、小規模企業が他の業務と兼任で取り組むのには、少々ハードルが高いのが分散型メディアの特徴です。
まとめ
近年注目を集める動画マーケティングに関して、そのメリットとデメリット、そして動画マーケティングの種類やプラットフォームについて解説しました。
動画マーケティングは、うまく運用すれば、企業に多くのメリットをもたらしてくれる期待のマーケティング手法です。
しかし、それには多くの注意点が存在しており、自社だけで運用するのが難しい場合があるのもまた事実です。
そこで、次回は動画マーケティングのポイントと、外注する際の注意点について解説してまいります。
